耐震診断
最新の耐震診断基準である、2012年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」(一般財団法人 日本建築防災協会発行)に準拠した耐震診断が行えます。詳細な計算過程までを網羅した計算書が作成できます。
全国の自治体が行う耐震診断・耐震改修費用の助成申請にお使いいただけます。
ポイント
平成30年4月から流通が開始する「安心R住宅」（「安心R住宅」の標章の使用許諾を受けた中古住宅）は、耐震性などの基礎的な品質が要件の1つです。建物のインスペクション（建物状況調査等）が行われた後の検査基準適合書としても「耐震Pro」で作成した耐震診断書をお使いいただけます。
一般診断法（上部構造評点算出法）
耐震補強の要否を判断することを目的とします。
建物の代表的な部位の診断となるため平均的な評価となります。建物の持つ耐力(保有耐力)を「設計上の耐力」「壁のバランス(４分割法)」 「劣化度(建物全体)」の３要素から求めます。
総合評価は、各階各方向ごとに「倒壊しない」から「倒壊する可能性が高い」の４段階で表されます。 診断結果をグラフ表示や3次元ＣＧ表示することで、地震被害が想定される箇所を視覚的に表現します。
※画像をクリックすると、拡大してご覧になれます。
▲CAD
▲CAD
▲判定
▲グラフ
精密診断法１（上部構造評点算出法）
補強が必要かの最終的な判断を行うための診断方法です。
また、補強後の耐震性の診断としても精密診断を行うこととされています。壁ごとの耐力を詳細に設定でき、さらに部位ごとの劣化度を考慮する ことで正確な耐力の診断が行えます。
保有耐力計算は、「設計上の耐力」「偏心率」や「劣化度(部位毎)」を考慮し実際の耐力を計算しています。煩雑な入力作業も自動機能や一括入力 機能を使えば簡単です。
総合評価は、一般診断と同じく各階各方向ごとに「倒壊しない」から「倒壊する可能性が高い」の４段階で表されます。
※画像をクリックすると、拡大してご覧になれます。
▲CAD
▲CAD
▲判定
▲3次元CG表示
精密診断法２（限界耐力計算） ※【限界耐力計算オプション】(別売)が必要です
（一財）日本建築防災協会発行「木造住宅の耐震診断と補強方法」の「限界耐力計算による方法（精密診断法２）」に対応しています。
制振装置による耐震補強工事により有効な診断法と言われています。
精密診断法２（保有水平耐力計算） ※【保有水平耐力計算オプション】(別売)が必要です
（一財）日本建築防災協会発行「木造住宅の耐震診断と補強方法」の「保有水平耐力計算による方法（精密診断２）」に対応しています。 幼稚園、保育所、集会所、店舗など、高い階高や大スパンの木造建築物に有効な診断法と言われています。
建築基準法
確認申請時に必要な耐震性能チェックが瞬時に行えます。
柱接合部(N値計算)では、使用する金物を任意に設定・変更することができます。
※改正建築基準法（第46条第4項）「木造建築物の軸組みの設置の基準」完全対応
壁量計算・偏心率
建築基準法で定められた壁量計算を行ないます。
基準法上の必要壁量及び存在壁量より、基準法の判定を行ないます。
壁配置の都度、重心・剛心・偏心率・壁量チェックを行なっており、適切な壁配置のシミュレーションが可能です。
偏心率においては、計算過程の数値を示した偏心率計算表も出力可能です。
※画像をクリックすると、拡大してご覧になれます。
▲CAD画面
▲判定
壁の配置（平面４分割法）
建築基準法で定められた壁配置のバランス計算（四分割法、壁量充足率・壁率比）を行ないます。
建物平面を各方向ごとに４等分したときの両端の壁量の充足率や壁率比を計算し、壁配置のバランスを判定します。
計算根拠となる壁量充足率や 壁率比の明細値を表やグラフでわかりやすく表示します。
※画像をクリックすると、拡大してご覧になれます。
▲CAD画面
▲判定
柱頭柱脚金物算定（N値計算） ※【N値計算オプション】(別売)が必要です
改正建築基準法施行令第47条「構造耐力上主要な部分である継手又は仕口」では、国土交通省告示1460号「木造の継手及び仕口の構造方法を定める件」に よって
手法１：表から接合金物を選択する
手法２：接合金物を選択するための算定式から導き出された値（Ｎ値）から継手・仕口の仕様を決定する
のどちらかを行うように定められています。
本システムはより精度の高い手法２を採用しています。
株式会社インテグラル