オプション構成と対応法令
ホームズ君「構造EX」は、標準機能と複数のオプションから構成されています。
それぞれに対応する法令は、以下のとおりです。
それぞれに対応する法令は、以下のとおりです。
- 【許容応力度計算オプション】を利用するには、【伏図・梁せい算定オプション】が必要になります。
- 【面材詳細計算法オプション】を利用するには、【伏図・梁せい算定オプション】と【許容応力度計算オプション】が必要になります。
- 「省エネ診断エキスパート」はオプション製品ではなく、別売ソフトになりました。

建築確認申請への対応
ホームズ君「構造EX」で出力した平面図、壁量計算、偏心率、平面4分割、柱頭柱脚金物計算、シックハウスなどの帳票は、 建築基準法の確認申請時の添付図書として、お使いいただけます。
建築基準法・品確法(構造の安定)への対応状況
関係法令 | 「構造EX」 | ||
建築基準法
|
品確法 性能表示制度 「構造の安定」 |
||
壁量の検討 | ![]() (耐震・耐風) |
![]() (耐震・耐風・耐積雪) |
○対応 |
壁の配置の確認 | ![]() 偏心率計算 |
![]() |
○対応 |
水平構面耐力 | ![]() |
![]() |
○対応 |
![]() |
○対応 | ||
柱の小径の検討 | ![]() 有効細長比 |
同左 | ○対応 |
接合部の検討 | ![]() |
![]() |
○対応
|
![]() |
![]() |
○対応
|
|
![]() |
○対応 | ||
![]() |
○対応
|
||
横架材断面の 検討 |
※補足1 | ![]() または スパン表により選定 |
○対応
【伏図・梁せい算定 オプション】 |
基礎の設計 ※補足2 |
![]() |
同左 |
○対応
|
![]() |
同左 |
○対応
|
|
![]() |
同左 |
○対応
|
|
![]() または スパン表により選定 |
○対応
|
※補足1 横架材断面の検定について
2007年6月に改正建築基準法が施行され、木造軸組住宅の「確認の特例」が見直されることとなりました。本来、「確認の特例」は、建築基準法における構造関係規定のチェックを行わなくてよいというものではなく、「確認審査の簡略化を認める」ものであり、構造関係規定・構造安全性のチェックは必須のものです。
ホームズ君「構造EX」(伏図・梁せい算定オプション)の梁せい算定は、木造軸組住宅の横架材について、曲げ応力度、せん断応力度、たわみの最大値を求め、施行令などで定められた許容値を越えていないということを確認し、構造安全性をチェックするためのものです。
ホームズ君「構造EX」(伏図・梁せい算定オプション)の梁せい算定は、木造軸組住宅の横架材について、曲げ応力度、せん断応力度、たわみの最大値を求め、施行令などで定められた許容値を越えていないということを確認し、構造安全性をチェックするためのものです。
※補足2 基礎の設計について
住宅性能表示、長期優良住宅などの評価申請では、基礎の構造方法の確認については、次に示す方法が示されています。
- イ)スパン表により確認する方法
(財)日本住宅・木材技術センター発行
『木造住宅のための構造の安定に関する基準に基づく横架材及び基礎のスパン表』
(平成18年1月発行) - ロ)構造計算(許容応力度等計算)による方法
瑕疵担保履行法への対応
住宅瑕疵担保履行法の保険の審査を受ける際、壁量計算などの構造計算書に加え、伏図が求められることになりました。ホームズ君「構造EX」では、【伏図・梁せい算定オプション】を導入いただくことで、伏図の作成が可能となります。 ※住宅瑕疵担保履行法の保険審査に関する詳細は保険会社へ直接お問い合わせください。
■関連リンク
長期優良住宅への対応
長期優良住宅普及促進法の認定では、以下の通り住宅性能表示の耐震等級や省エネ性能などの等級を満たすことが求められます。 ホームズ君「構造EX」では、長期優良住宅の認定に必要となる各種等級の判定を行うことができます。(省エネについては、ホームズ君「省エネ診断エキスパート」を導入いただくことで対応可能となります) また「構造EX」で出力した帳票は、長期優良住宅や住宅性能表示制度の認定において、申請や事前確認等の用途にお使いいただけます。
- 構造の安定(耐震等級2・3)
- 省エネ(断熱等性能等級4)
- 劣化の軽減(劣化対策等級3)
- 維持管理のへの配慮(維持管理対策等級3)
各種省エネ基準への対応
ホームズ君「省エネ診断エキスパート」を導入していただくことで、平成28年省エネ基準※1、平成25年省エネ基準※2、品確法※3・住宅性能表示制度の「断熱等性能等級」(温熱環境)に対応した計算・等級判定等が行えるようになります。

「住宅省エネルギー技術 設計者講習」※4
「住宅省エネルギー技術 施工技術者講習」※5
「低炭素建築物認定に係る 技術的審査マニュアル (2013 住宅編)」※6
「平成25年省エネルギー基準に準拠した算定・判断の方法及び解説 Ⅱ住宅」※7
を参考にしています。
- 1「建築物省エネ法(建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律)」(平成27年法律第53号)
- 2 2013年1月31日に公布された「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準」(平成25年経済産業省・国土交通省告示第1号)
- 3 住宅の品質確保の促進等に関する法律
- 4,5 (一社)木を活かす建築推進協議会
- 6 (一財)住宅性能評価・表示協会
- 7 国交省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人 建築研究所