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タイトル 1995年増補版「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」

「財団法人日本建築防災協会」は、一般国民を対象とした木造住宅の地震対策を推進するため、1978年(昭和53年)に「既存木造住宅地震対策委員会」を設置して木造住宅の地震対策の調査研究を開始しました。翌1979年(昭和54年)にその研究成果をまとめ、一般住民向けの「地震にそなえて ─ マイホームの耐震知識」及び「わが家の耐震診断と補強方法」を、また、一般からの相談を受けて立つ建築技術者用には「木造住宅の耐震精密診断」として、社団法人 日本建築士会連合会と共同でパンフレットを作成し、全国的に普及活動を実施しました。

その後、阪神・淡路大震災の経験を経て、地震被害例や耐震診断、耐震改修に係る調査・研究・試験成果が蓄積され、又2000年には改正建築基準法や「住宅の品質確保の促進等に関する法律」が施行され、木造住宅に関する基準も整備されました。
これらの技術的情報の蓄積や制度の整備を踏まえ、2004年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」が発行されています。



我が家の耐震診断
わが家の耐震診断」は専門知識を必要とせずに誰でも簡単に行える耐震診断として最も多く利用されています。
各自治体が配布するパンフレットや診断シート、またインターネット上で行える耐震診断のほとんどはこの方式です。
(→2004年改訂版における「誰でもできるわが家の耐震診断」はこちら)

  評価方法
 
Ａ．地盤・基礎、Ｂ．建物の形、Ｃ．壁の配置、Ｄ．筋かい、Ｅ．壁の割合、Ｆ．老朽度の各項目について「わが家の耐震診断表」から適切な評点を選び、各評点をすべてかけ合わせます。
その積から「安全です」、「一応安全です」、「やや危険です」、「倒壊または大破壊の危険があります」の4段階で評価します。
 
Ａ × Ｂ × Ｃ × Ｄ × Ｅ × Ｆ ＝ 総合評点
地盤・基礎 建物の形 壁の配置 筋かい 壁の割合 老朽度
 

総　合　評　点

判　　定

1.5以上～

安全です

1.0以上～1.5未満

一応安全です

0.7以上～1.0未満

やや危険です

0.7未満

倒壊または大破壊の危険があります
   
  特長
  長所
　・専門知識を必要としない
　・詳細な調査を必要としない
短所
　・あくまでも簡易的な診断であり、精度が低い
木造住宅の耐震精密診断　（詳細）

「わが家の耐震診断」の各評点の求め方をより専門的にしたものです。表の中から診断対象の住宅に一番近い状態や値を選択して評点を求める「わが家の耐震診断」とは異なり、偏心率や実際の壁の長さ、材質などを元に、より工学的な方法で評点を求めることによって、精度の高い総合評点が得られるようになっています。
また、耐震診断による地震保険料率の割引の基準にもなっています。
(→2004年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」はこちら)

 
評価方法
  

総合評点＝（Ａ×（Ｂ×Ｃ）×（Ｄ×Ｅ）×Ｆ）

わが家の耐震診断におけるＡをそのまま【「Ａ：地盤・基礎」】の評点とします。
わが家の耐震診断における【「Ｂ：建物の形」×「Ｃ：壁の配置」】は、「偏心」といい、住宅の構造計画、つまり建物全体としてのまとまりのよさをみる項目です。
わが家の耐震診断における【「Ｄ：筋違」×「Ｅ：壁の割合」】は、「水平抵抗力」といい、地震時の水平力に対する抵抗力の大きさをあらわす評点です。
わが家の耐震診断におけるＦをそのまま【「Ｆ：老朽度」】の評点とします。
総合評点の判定は、わが家の耐震判定表と同一です。
 
特長
  
長所
・精度の高い診断結果が得られる
・診断のための補助制度が利用可能
・地震保険の割引の割引率の基準とされている
短所
・専門的な知識や複雑な計算を要するため、一般向けとしては難しすぎる

国土交通省住宅局監修、財団法人 日本建築防災協会・社団法人 日本建築士連合会編集「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」より作成



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