時代別評点比較

▼耐震診断について

▼耐震診断の種類と方法

時代別評点比較

【このページの見方】
建築基準法の改正されたポイントの、各平面計画における評点に対する影響を比較します。
【1】【2】【3】の各平面計画は、変遷を遂げてきた各時代の建築基準法を満たすように作成され、各平面計画の評点は、最新の耐震診断法である『2004年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」』における「精密診断法1」で算出しています。

●【1】【2】【3】の各平面計画は以下の共通した条件設定で作成されたものです。
・地盤…[よい]
・屋根の重さ…[重い]

西暦（年号）

建築基準法/大きな地震/教科書発行

1950年
(昭和25年)

　建築基準法制定

建築基準法が制定された。
建築基準法施行令に構造基準が定められる。
許容応力度設計が導入される。

●木造住宅においては
床面積に応じて必要な筋違等を入れる「壁量規定」が定められた。
床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が定義された。

1959年
(昭和34年)

　建築基準法の改正

防災規定が強化された。

●木造住宅においては
壁量規定が強化された。
床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が
改定された。

[参考] 必要壁量　1959(昭和34)年改正　（単位 cm/m2）

建築物の種類	平屋	２階建
		１階	２階
屋根および壁の重い建築物	15	24	15
屋根の軽い建築物	12	21	12


	1959～1981年　基準法壁量規定準拠（通称　1981年以前）


	【評点】　⇒0.50　[×]倒壊する可能性が高い

1978年
(昭和53年)

宮城県沖地震（M7.4）

[主な被害]　全壊：6,600戸　死者：28人

1979年
(昭和54年)

日本建築協会編集
「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」（初版）

パンフレットを作成し普及活動を実施。

1981年
(昭和56年)

建築基準法施行令大改正
新耐震設計基準

1978年の宮城県沖地震後、耐震設計法が抜本的に
見直され耐震設計基準が大幅改正。
現在の新耐震設計基準が誕生した。
この新耐震設計基準による建物は、阪神大震災に
おいても被害は少なかった。
これを境に、「1981年昭和56年以前の耐震基準の建物」や「1981年昭和56年
以降の新耐震基準による建物」といった表現がされるようになる。

●木造住宅においては
壁量規定の見直しが行われた。（前回改正は、昭和34年）
構造用合板やせっこうボード等の面材を張った壁などが追加された。
床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が改定された。
（壁量　38％増し　最大倍率5まで）

[参考] 必要壁量　1981(昭和56)年改正　（単位　cm/m2）

建築物の種類	平屋	２階建
		１階	２階
屋根および壁の重い建築物	15	33	21
屋根の軽い建築	11	29	15


	1981～2000年　基準法壁量規定準拠　（通称　新耐震設計基準）


	【評点】　⇒0.91　[△]倒壊する可能性がある