大地震をもたらす可能性のある「糸魚川－静岡構造線断層帯」のの観測調査を、東大地震研究所が峡南地域で行っている。同断層の活動域の南端がどこにあるのかを調べるのが目的。５日に身延町で説明会を開いた同研究所の岩崎貴哉教授は「活断層が南に延びていることが分かれば、峡南地域の予測震度が変わる可能性がある」と話している。

　調査は文部科学省からの受託研究事業で、０５年度からの５カ年計画。同断層は３０年以内にマグニチュード８程度の地震を引き起こす可能性が１４％とされている。０５年に同研究所が同断層の活動域南端とみられていた南アルプス市付近で調査したところ、活発に活動していることが判明。活動域がより南に広がっている可能性が出てきたため、さらに１５～２０キロ南の峡南地域で調査を行うことになった。

　調査は１～１８日に鰍沢、身延、早川の３町で実施される。地表で人工的に揺れを起こし、地下で反射して戻ってくる揺れを観測する反射法地震探査などを行う。調査結果は今年度中にまとめ、来年５月ごろ学会で発表する予定という。