地震発生直後の小さな揺れ（Ｐ波）をこれまでより高い精度で分析し、短時間で震度を予測して警報を作動させる新システムを鹿島建設が開発した。

　国の緊急地震速報が間に合わない震源付近で事前の警報が可能になるという。

　日本地震工学会（仙台市）で３日、発表した。

　緊急地震速報は、震源に近い地震計でＰ波を観測して震度を予測するが、震源から３０キロ以内の地域では間に合わない可能性が高い。同社は、建物に設置した地震計を使ってＰ波の振幅や地盤の特徴などを分析するシステムを開発。Ｐ波の観測から１秒でその地域の震度を予想し、警報を出せるようにした。

　同社は、岩手・宮城内陸地震の震源から約１５キロ離れた岩手県奥州市の工事現場に機器を設置、７～９月までに震度３を観測した７回の余震について、揺れが発生する平均約１秒前に警報が作動、エレベーターを自動的に止めた。予想震度もほぼ正確だった。震源から６０キロ以上離れた場合は、緊急地震速報が早いという。