ホーム > よくわかる構造計画 > よくわかる 精密診断法

タイトル よくわかる 精密診断法
よくわかる精密診断法1(2004年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」)
→一般診断法限界耐力計算による診断

精密診断法に必要な「上部構造評点」を算出するためのQr【必要耐力】Qd【保有耐力】の計算式をご紹介します。
算定式は、一般診断法および精密診断法、ともに同一です。

上部構造評点

1.5以上 倒壊しない
1.0~1.5 一応倒壊しない
0.7~1.0 倒壊する可能性がある
0.7未満 倒壊する可能性が高い

必要耐力 保有耐力



(1)建築基準法に準じた方法
:「地震力」を必要耐力Qrとする方法
Qr 必要耐力
Ci 層せん断力係数
Z
地震係数Z
地震係数Z
Rt
振動特性係数
振動特性係数
Rt=(T, Tc)により算定
h●T :建物固有周期
0.03*建物高さh
●Tc :地盤の種類により決定

第1種地盤0.4
第2種0.6
第3種0.8 
Ai
層せん断力分布係数層せん断力分布係数
Ai=1+(1/√ai-ai)*2T/1+3T
ai:
i階より上の全重量
1階より上の全重量
C0
標準せん断力分布係数
施行令88条第2より 0.2
Wi
i階より上にある層の全重量
i階より上にある層の全重量
 
軟弱地盤割増軟弱地盤割増
通常値:1.0
割増値:1.5


(2)略算による方法:一般診断における、必要耐力算出にほぼ同じ。床面積あたりの必要耐力係数において、一般より詳細となっている。1、2階の床面積比率を考慮。
◆各項目をクリックすると詳細へジャンプします
Qr 必要耐力
1
床面積床面積
23
必要耐力係数必要耐力係数
床面積当たり
建物重さ別
4
多雪区域加算多雪区域加算
通常値:0
割増値:0.26~0.52
5
地震係数Z地震係数Z
1.0:一般地域
0.9:秋田県他
0.8:山口県他
0.7:沖縄県
6
軟弱地盤割増軟弱地盤割増
通常値:1.0
割増値:1.5
7
形状割増形状割増
通常値:1.0
割増値:1.15~1.3
8
混構造割増混構造割増
通常値:1.0
割増値:1.2
1 床面積(m2)

2 必要耐力係数(KN/m2) …床面積当たり
床面積当たりの必要耐力 (kN/m2)
・建物の階数別(平屋、2階建ての1階・2階)
・建物の重さ別(軽い建物、重い建物、非常に重い建物)

◆床面積あたりの必要耐力係数(kN/m2) [精密診断用]
対象建物 軽い建物 重い建物 非常に重い建物
平屋建て 0.28×Z 0.40×Z 0.64×Z
2階建 2階 0.28×K2×Z 0.40×K2×Z 0.64×K2×Z
1階 0.72×K1×Z 0.92×K1×Z 1.22×K1×Z
3階建 3階 0.28×K6×Z 0.40×K6×Z 0.64×K6×Z
2階 0.72×K4×K5×Z 0.92×K4×K5×Z 1.22×K4×K5×Z
1階 1.16×K3×Z 1.44×K3×Z 1.80×K3×Z

3 建物の重さ
建物の重さ(主に、屋根材等により決定)により、【必要耐力係数】が割増される。
[軽い建物]…石綿スレート板、鉄板葺
[重い建物]…桟瓦葺 (軽い建物の1.2~1.4倍割増)
[非常に重い建物]…土葺瓦屋根、土塗壁 (軽い建物の1.7~2.2倍割増)

4 多雪区域加算
多雪区域では、積雪深により、積雪1mのとき0.26(kN/m2)、積雪2mのとき0.52(kN/m2)を加算する。

5 地震係数Z
令第88条に規定する地震地域係数
 [1.0]・・・多くの地域が1.0。東京都、関東各県、静岡県、他
 [0.9]・・・秋田県、山形県、新潟県、他
 [0.8]・・・山口県、佐賀県、長崎県、他
 [0.7]・・・沖縄県のみ

6 軟弱地盤割増
地盤が著しく軟弱と思われる敷地の場合は、【必要耐力】を1.5倍する。
 通常値: 1.0
 軟弱地盤: 1.5

7 形状割増
いずれかの階の短辺の長さが6.0m未満の場合、その階より下の階の必要耐力を割増する
 通常値 :1.0
 短辺が4.0m未満 :1.3
 短辺が6.0m未満 :1.15

8 混構造割増 
2階建てにおいて(2階部分は木造)、1階部分が、 鉄骨造または鉄筋コンクリート造の場合は、【必要耐力】を1.2倍する。
 通常値: 1.0
 鉄骨造または鉄筋コンクリート造: 1.2

  ↑必要耐力トップへ  ↑ページトップへ


◆各項目をクリックすると詳細へジャンプします
Qd 保有耐力
Qwn
無開口壁耐力無開口壁耐力
Qww
有開口壁耐力有開口壁耐力
伝統構法の場合は
Qc
垂壁付独立柱の耐力
Fs
剛性率による低減係数
木造の場合は、ほとんどの場合1.0
厳密には(必要耐力、剛性)より算定
Fe
偏心率と床の仕様による低減係数
耐力要素の配置等による低減係数

無開口壁耐力
    min
Pw0
壁基準耐力
表pw0へ
1.0~14kN/m
L
壁長さ壁長さ
接合部耐力低減係数Cf接合部耐力低減係数
表Cfへ
基礎仕様低減を含むBa基礎仕様低減を含む
表Baへ
壁劣化低減係数Cfdw壁劣化低減係数
表Cfdwへ
(精密専用部位別劣化)
 
木製筋かい接合仕様による低減木製筋かい接合仕様による低減表pw0へ


Case在来軸組構法
有開口壁耐力
      min
Pw0
壁基準耐力
1.0~14kN/m
L
壁長さ壁長さ
K0
開口部低減係数

低減値:0.1~0.4
開口幅、高さにより低減
壁長さ表K0へ
接合部耐力低減係数Cf接合部耐力低減係数
基礎仕様低減を含むBa基礎仕様低減を含む
壁劣化低減係数Cfdw壁劣化低減係数
通常値:
低減値:
(精密専用部位別劣化)

 Pw0 壁基準耐力
   間仕切壁、外壁の仕様別(下地材・仕上材、筋違、面材等)の壁倍率。筋違・壁下地材両面の値の和とする。
   合計値が14kN/mを超える場合は、14kN/mとする。


Case伝統構法
垂壁付独立柱の耐力
Pc 垂壁付独立柱基準耐力 壁劣化低減係数Cdc 垂壁付独立柱の劣化低減係数
柱小径別、柱スパン別
0~4.7kN/m
通常値: 1.0
低減値: 0
(精密専用部位別劣化)

偏心率と床の仕様による低減係数表Feへ
Fep 偏心率による低減係数
Fef 床仕様による低減係数
1.0~0.5
1.0~0.8(精密専用)

  ←「木造住宅の耐震診断と補強方法」の概要 ↑保有耐力トップへ 


Qd 保有耐力 Qr 必要耐力 Qr 必要耐力 Qd 保有耐力


ホームへ このページのトップへ