壁材種の標準骨格曲線		ねじり補正係数		標準骨格曲線に乗じる係数 壁長さ 開口部低減係数 (開口壁のみ) 接合部耐力低減係数 基礎仕様低減を含む or 壁劣化低減係数	偏心率考慮

① Dc ： 壁荷重変形関係曲線
	個々の壁についての変形と荷重の関係を表した曲線　（横軸：変形(単位　mm)　縦軸：荷重(単位　kN))
	dc：壁材種の標準骨格曲線　 壁材種ごとに定められた、荷重と変位量の関係を表す基準となる曲線
	α：ねじれ補正係数 建物の耐力要素の配置が偏っている場合に、壁の配置箇所により揺れ幅が異なることを反映させる係数
	R：標準骨格曲線に乗じる係数＝L×K0×min(Cf,Cdw)
	L：壁長さ
	K0：開口部低減係数（開口壁のみ）
	Cf：接合部低減係数(基礎仕様低減を含む)　　（Li、K0、Cf、Cdwは精密診断1と同様)
	Cdw：壁劣化低減係数

①’伝統工法の場合　　無開口壁は上記に同じ。さらに有開口壁においては上記における「壁荷重変形関係曲線」を、 「柱荷重変形関係曲線」として加算。
	①’=Dc+Dc’=（dc*α*R+dc’*α’*R’）*Fep
	Dc'：柱荷重変形関係曲線
	dc’：垂壁付独立柱の標準骨格曲線 柱の材種、小径などによって定められた、変形と荷重の関係を表す基準となる曲線
	α’：ねじれ補正係数 建物の耐力要素の配置が偏っている場合に、垂壁付き独立柱の配置箇所により揺れ幅が異なることを反映させる係数
	R’ ：標準骨格曲線に乗じる係数＝Cdc
	Cdc：柱劣化低減係数（精密診断1と同様）

Tsの値		Sao
Ts<0.16		(3.2+30*Ts）
0.16≦Ts<0.64		8
0.64≦Ts		5.12/Ts

Ts：建築物の安全限界固有周期（単位　秒）【Cf.平12建告1457号第4】
Ts=2π（√(Mus*Δs/Qs））

Mus	:	次の式によって計算した建築物の有効質量（単位　t）
Mus	=	((Σmiδsi)^2)/(Σmi*(δsi)^2)
Qs	:	次に定めるところにより計算した建築物の安全限界耐力（単位　kN） 各階について次の式によって計算した安全限界耐力の1階層せん断力係数換算値qsiのうち最小の値に、建築物の全重量を乗じた値として計算すること。 qsi：第 i 階の保有水平耐力の1階層せん断力係数換算値 qsi=(Qui/Fei((ΣBsi・mi）/(ΣBsi・mi))・Σmi・g)) Qui：第 i 階の保有水平耐力（単位　kN） Fei：昭和55年建設省告示第1792号に定める基準の第2表2に掲げる建築物の第 i 階におけるFeの数値。 Bsi：加速度分布係数（安全限界地震時の加速度の分布係数） mi：第 i 階の質量（単位　t）
Qs	:	昭55建告第1793号第3によるAi分布に従う水平力（Qi）が順次増大するときに、いずれかの階が最初に保有水平耐力に達する時の1階の層せん断力 Qi=p・q・Mus・Ai・αi Ai：層せん断力分布係数 Ai=1+（（1/√αi）-αi）×2T/(1+3T) T：建物固有周期 木造=0.03×建物高さｈ αi= （i階より上の全重量）/（1階より上の全重量）
Δs	:	次の式によって計算した建築物の代表変位（単位　m）
Δs	=	Σ((mi・δsi)^2)/Σ(mi・δsi) mi：第i階の質量（単位　t） δsi：1階の層せん断力がQsであるときの i 階の基礎からの変位（単位　m）

単位　トン

単位　キロニュートン　【Cf.平12建告1457号第5】
各階に生ずる加速度の分布を表すものとして、安全限界固有周期に対応する振動特性に応じて国交大臣が定める基準に従って算出した数値
【Cf.平12建告1457号第5】
Bsi=p*q*(Mus/Σmi)*bsi

	bsi 最上階 1+(√(αi）-αi^2）*（2ｈ（0.02+0.01λ)/（1+3ｈ*(0.02+0.01λ)))*（Σmi/mn） 最上階以外 1+(√(αi）-√(αi+1)-αi^2+αi+1^2）*（2ｈ（0.02+0.01λ)/（1+3ｈ*(0.02+0.01λ)))*（Σmi/mi）
		αi= （i階より上の全重量）/（1階より上の全重量） ｈ：建築物の高さ（単位m） λ：建築物のうち柱及びはりの大部分が木造である階の高さの合計ｈに対する比 mi：第i階の質量
	p：建築物の階数及び安全限界固有周期に応じて次の表に掲げる式によって計算した数値
		Ts≦0.16 　 p 階数1 1.00-(0.20/0.16)*Ts 階数2 1.00-(0.15/0.16)*Ts 階数3 1.00-(0.10/0.16)*Ts	0.16<Ts 　 p 階数1 0.80 階数2 0.85 階数3 0.90
	q：建築物の全質量に対する有効質量の比率（有効質量比）に応じて次の表に掲げる式によって計算した数値
____		有効質量比<0.75 q=0.75*(Σmi/Mus) 0.75≦有効質量比 q=1.0 Mus：建築物の有効質量

安全限界固有周期における振動の減衰による加速度の低減率を表すものとして,国交大臣が定める基準に従って算出した数値
【Cf.平12建告1457号第6】
Fh=1.5/（1+10ｈ）
ｈ：建築物の減衰性を表す数値

◎減衰装置等を伴わない木造住宅の減衰性を表す数値 h=0.2*（1-1√Df）+0.05 Df=（Δs*Qd）/（Δd*Qs） Df：各部材の塑性の程度を表す数値 Δs：安全限界時における代表変位（単位　m） Qd：損傷限界耐力（単位　kN） Δd：損傷限界時における代表変位（単位　m） Qs：安全限界耐力（単位　kN）

◎制振装置等で耐震補強をおこなった木造住宅の減衰性を表す数値 h=（Σmhei*mWi）/（ΣmWi）+0.05 mhei：耐力要素（含む制振装置等で耐震補強された壁）の減衰定数 2004建防協テキストにおいては、資料編として部材別減衰定数が示されている。 mWi：耐力要素（含む制振装置等で耐震補強された壁）のポテンシャルエネルギー 安全限界変形時の各部材の変形に その時の各部材の耐力を乗じて2で除した値（単位　kN・m）

令第88条に規定する地震地域係数
[1.0]・・・多くの地域が1.0。東京都、関東各県、静岡県、他
[0.9]・・・秋田県、山形県、新潟県、他
[0.8]・・・山口県、佐賀県、長崎県、他
[0.7]・・・沖縄県のみ

表層地盤による加速度の増幅率を表すものとして、表層地盤の種類に応じて国交大臣が定める方法により算出した数値【Cf.平12建告1457号第7】
ここでは、【平12建告1457号第7第二号】（略算法）によるものとする。

第１種地盤 Tsの値 Gs Ts＜0.576 1.5 0.576≦Ts＜0.64 0.864/Ts 0.64≦Ts 1.35 T：建築物の固有周期（単位　秒） 岩盤、硬質砂れき層等主として第三紀以前の地層

第２種地盤 Tsの値 Gs Ts＜0.64 1.5 0.64≦Ts＜0.864 1.5・(Ts/0.64) 0.864＜Ts 2.025 第１種地盤および第３種以外のもの

第３種地盤 Tsの値 Gs Ts＜0.64 1.5 0.64≦Ts＜1.152 1.5・(Ts/0.64) 1.152＜Ts 2.7 30mより深い沖積層 腐植土、泥土その他これらに類する盛土 20KN/ｍ2未満